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エネルギーに関する話題
原油価格下落のシナリオ
原油価格下落についてメデイアはその原因と背景について、ほぼ一致した見解をとっている。それはしかし表面的すぎるかも知れない。まず原油価格の下落は基本的に需要の減少と供給過多の相乗効果としている。需要の減少とは中国を筆頭とする新興国の経済成長の鈍化による分に、先進国の経済回復の遅れが加わったものである。
光熱費O円の真実
最近、戸建て住宅の広告に実質光熱費0円という表現が目立つようになって来た。これらの住宅の屋根には太陽電池パネルが全面に取り付けられ、売電20年保証となっていたが、最近は電力会社が買い取りを停止する恐れがでたため、慎重な不動産会社は売電20年の文言は控えている。それでも政府の圧力で電力会社も緩和の態度をみせつつある。そのためか実質光熱費0円の復活となった。
米国エネルギー戦略の意図
原油価格の下落の原因のひとつは米国のシェールオイル／ガスの極端な増産にある。2000年前半に天然ガス価格が上昇するとこれに呼応するように、水圧破砕や水平坑井といった技術により、シェールガス生産はより高い収益をあげるようになった。そのため2005年からシェールガスの産出量はタイトガスと呼ばれる在来型天然ガスの減産傾向にもかかわらず天然ガス全体の生産量を押し上げて、ついに輸入量を上回った。
モハーベ砂漠のメガソーラー
モハーベ砂漠の一部であるデスバレーは観光客には有名だが、カリフォルニア州の他、ユタ州、ネバダ州、アリゾナ州荷またがる広大な砂漠の大部分は乾燥地帯で降雨量は極端に少ない荒れ地である。
核融合はクリーンエネルギーの本命か
シェールガス（オイル）が期待はずれで投資失敗が相次いでいることはすでにここで取り上げたが、化石燃料総崩れとこれまでの期待を背負って来た原子力（核分裂）エネルギーが福島原発で見直しを迫られている。それらを追い風として米国は官民とも核融合をクリーンエネルギーの柱に据えたようだ。
地熱発電はダークホースか
マンション購入や一戸建て住居を新築しようとしている人は、屋上に大型体操電池パネルを設置による電力料金の実質値下げ広告を目にする機会が多くなったと感じているだろう。しかし電力会社が太陽光など再生可能エネルギーを一定価格で買い取る「固定価格買い取り制度」を巡って、九州電力など電力５社が新規受け入れを停止した問題は寝耳に水である。
海軍発海水ビジネスはEVを変えるか
化石燃料に別れを告げる時が近づいている。おおげさにいえば、原発に頼らないで再生可能エネルギーに未来を託すのは生き残りをかけた人類が挑む最大のテーマかも知れない。そのひとつの低燃費車EVに海軍発の海水ビジネスが関係する。